増築と改築の違い

増築と改築の違いが分かりづらい、とお困りではありませんか？

家をリフォームしたくても、増築と改築のどちらにするべきか迷ってしまいますよね。

せっかくリフォームするのなら、増築と改築の違いをしっかり理解しておく必要があります。

そこで今回は、増築と改築の違いについて詳しくお伝え致します！！

 

■増築とは

増築とは、同じ敷地内で建物の床面積を広くするリフォームのことです。

例えば、平屋を2階建てにしたり新たにサンルーフを設置したりするなどがあります。

家族が増えて家が狭くなり部屋数を増やしたいなどの場合も、増築が向くでしょう。

また、建て替えよりも費用負担が少なく、気軽にリフォームできるのもメリットです。

 

■改築とは

改築とは、床面積を変えずに間取りの変更を行うリフォームのことです。

柱の撤去など、構造部分の変更を伴います。

子どもたちが独立したので部屋数を減らして広い空間を作った、

床の間つきの和室から洋室に変更したなどです。

 

■増改築をするときのチェックポイント

 

・法令制限、建築確認申請の有無

増改築のリフォームは、建築基準法や地域の条例など、さまざまな法令制限を受けるので注意が必要です。

特に床面積が10㎡以上増える増改築を行う場合は、自治体もしくは、民間の建築確認検査機関への

「建築確認申請書」の提出、行おうとしている増改築が法律や条例に適していることの承認を得る必要があります。

またマンションの増改築の場合は、管理組合への届出義務や承認が必要となる場合もあります。

これらは、工事に着手してからでは取り返しがつかないことになりかねないので、

プランが固まったらすぐに着手するようにしましょう。

 

・耐震性の確認

ベースとなる建物の築年数が古い場合は、

現行の耐震基準を満たしていない「既存不適格建築物」である可能性があります。

増改築部分は、新たに工事する部分であるため、耐震基準を考える必要はありませんが、

現存部分を基準を満たしていない状態のままにしておくと、

建物全体の耐震バランスが統一されていないアンバランスな建物が出来上がってしまいます。

一般的に、「建物の耐震バランスが不統一だと、倒壊のリスクが高まる」とされています。

耐震性を統一することはリフォームの鉄則。

増改築時には必ずリフォーム会社に耐震調査を依頼し、必要であれば既存部分の耐震補強を行いましょう。

 

・タイミングやコストダウンの工夫

土地や住宅の状況を事前にチェックするのと同時に、リフォーム会社の選定や、

どこをどのようにリフォームするのか、そしてどれくらい費用をかけるのか…という点についても熟慮する必要があります。

業者の選定時は、各種資格の有無やサービス内容はもちろん、実績面を重視することも大切です。

複数候補が存在する場合は、その会社の得意分野やデザインのテイストで取捨選択するのもよいでしょう。

また、総コストはリフォームのタイミングや工夫によって下げることも可能。

プロに相談しながら、“ベストではなくともベター”な結果を出せるように妥協せずにゴールを目指しましょう。

 

・増改築＋αの費用

増改築に限ったことではありませんが、見積りに記載されていない費用や、

各種手続きの費用など、工事費以外のコストがかかるケースも想定されます。

そのような＋αの費用は、施工前に明確にしておくのがベスト。

業者から見積りをとったときに、疑問点がある場合は、

担当者に質問し、納得のいくまで説明してもらった方が安心です。